2019年に起こった重大ニュースを選んでクイズ形式にしたページ（アプリ不要）です。お時間がございましたら、ぜひ挑戦してみてください。（「解答を表示する」の部分をクリックするだけで答えが見られます。）
2021年にユネスコの（１）に登録を目指して日本政府が推薦する候補として（２）が決定しました。
（１）世界文化遺産（２）北海道・北東北の縄文遺跡群
2019年の今年の漢字に（１）が選ばれました。
（１）令
2019年の新語流行語大賞の年間大賞にラグビー日本代表の（１）が選ばれました。
（１）ＯＮＥ ＴＥＡＭ（ワンチーム）
キリスト教の（１）教会の最高指導者で、（２）の元首でもある（３）フランシスコが来日しました。
（１）カトリック（２）バチカン市国（３）ローマ教皇（
日本による貿易管理強化に対抗して（１）の（２）大統領が、軍事情報の保護協定である（３）を破棄しようとしましたが、アメリカの強い反対もあり、直前で破棄を延期しました。
（１）韓国（２）文在寅（ムンジェイン）（３）ＧＳＯＭＩＡ（ジーソミア）
安倍晋三総理大臣の通算での首相在職日数が（１）を抜いて、歴代1位となりました。一方で、首相主催の（２）の招待客の選定などをめぐって批判の声もあがっています。
（１）桂太郎（かつらたろう）（２）桜を見る会
（１）県の那覇市にある世界遺産の（２）跡に再建されていた建造物が焼失する火災が10月31日に発生しました。
（１）沖縄（おきなわ）（２）首里城（しゅりじょう）
東京オリンピックの（１）と競歩が、暑さ対策のために（２）で開催されることが（３）によって決定されました。
（１）マラソン（２）札幌（さっぽろ）（３）ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）
（１）（←日付です）に天皇の即位を内外に示す（２）が行われました。11月10日には、祝賀御列の儀（しゅくがおんれつのぎ）のパレードが行われ、11月14日15日は、天皇一代に一度だけ行われる皇室の儀式（３）がおこなれ、亀卜（きぼく）という占いで選ばれた、栃木県、京都府で栽培された稲が使用されました。また、即位に合わせて刑罰を軽くする（４）も実施されました。
（１）10月22日（２）即位礼正殿の儀（そくいれいせいでんのぎ）（３）大嘗祭（だいじょうさい）（４）恩赦（おんしゃ）
（１）議会の下院は（２）首相が提案した12月に総選挙を行う法案を可決しました。これを受けて（１）の（３）離脱は1月まで延期となりました。
（１）イギリス（２）ボリス・ジョンション（３）ＥＵ
4年に1度開催される（１）の（２）が9月20日開幕しました。開催国の（３）は、初の（４）を達成しました。大会は日本に勝った（５）が優勝しました。
（１）ラグビー（２）ワールドカップ（３）日本（４）ベスト８進出（５）南アフリカ
中国本土への犯罪者の引き渡しに関連した（１）への反対をきっかけにした大規模なデモが（２）で続いています。
（１）逃亡犯条例（とうぼうはんじょうれい）（２）香港（ほんこん）
10月12日に日本に上陸した台風（１）号（アジア名ハギビス）は関東、東北など広い範囲で記録的な大雨などにより大きな被害をもたらしました。
（１）19号
アメリカのトランプ大統領が（１）という国に不正に調査を依頼したとされる（１）疑惑が、議会による大統領の（２）に至るかどうかが注目されています。
（１）ウクライナ（２）弾劾（だんがい）
アメリカが、地球温暖化に関する（１）を離脱することを正式に国連に対して表明しました。
（１）パリ協定
アメリカ軍によって、テロ組織（１）のリーダーである（２）容疑者が殺害されました。
（１）イスラム国（２）バグダディ
今年の（１）賞が、（２）の発明への貢献を理由として日本の（３）さんに授与されることになりました。
（１）ノーベル化学賞（２）リチウムイオン電池（３）吉野彰（よしのあきら）
↑二学期期末テストはこの問題までで大丈夫です！１０月1日に消費税が（１）に増税されました。食料品などについては８％の（２）が導入されたほか、電子マネーなどの（３）で支払いを行った場合に２％～５％が還元されるポイント還元などが行われています。
（１）10%（２）軽減税率（３）キャッシュレス
9月1４日に中東の産油国（１）の石油施設が（２）を使用した攻撃を受けて、大きな被害が発生しました。
（１）サウジアラビア（２）ドローン
9月11日に第四次安倍再改造内閣が発足しました。38歳の（１）氏が（２）大臣として初入閣し、就任後は国連の（３）のために訪問したニューヨークでいわゆる（４）発言をするなどで話題になっています。
（１）小泉進次郎（こいずみしんじろう）（２）環境（大臣）（３）気候行動サミット（４）セクシー
9月9日に日本に接近した台風（１）号が、関東地方では過去最大級となる強風などにより大きな被害をもたらし、特に（２）県では大規模な停電が発生して大きな影響が出ています。
（１）１５（号）（２）千葉（県）
（１）の文在寅（ムンジェイン）大統領は、家族も絡んだ多数の疑惑から（２）とも呼ばれる事態になっている（３）氏を法務大臣に任命しました。
（１）韓国（２）タマネギ男（３）曺国（チョグク）
日本政府が韓国を輸出手続きの優遇国（１）から外したことに韓国の（２）大統領が反発し、日韓の軍事情報に関する協定（３）を破棄するなど、日韓関係の悪化が進行して問題となっています。
（１）ホワイト国（２）文在寅（ムンジェイン）（３）GSOMIA(ジーソミア）
（１）のビアリッツで8月の24日から26日まで（２）が開かれ、貿易の問題、イランの問題、香港についてなどの宣言が発表されました。
（１）フランス（２）G7サミット
大阪大学が（１）から作った目の角膜の細胞シートを移植する世界初の手術に成功し、患者の視力に回復したことを発表しました。
（１）iPS細胞（アイピーエスさいぼう）
世界トップレベルの処理速度で8年間にわたって稼働したスーパーコンピューターの（１）が運用を終了しました。
（１）京（けい）
茨城県の常磐道（じょうばんどう）で危険な運転行為である（１）を行った末に、相手の車を停止させ暴行を行った男が逮捕されるなど（１）が問題となっています。
（１）あおり運転
EU離脱を巡って辞任したメイ首相の後任として（１）党の（２）氏が（３）の首相に就任しましたが依然として混乱が続いています。
（１）保守（２）ボリス・ジョンソン（３）イギリス
7月22日に、（１）の選挙が行われ、自民党と公明党の与党が過半数を上回る議席を確保しました。今回の選挙で初めて二議席を獲得した（２）（山本太郎代表）や、一議席を獲得した（３）（立花孝志党首）などが話題となりました。
（１）参議院（２）れいわ新選組（３）NHKから国民を守る党（N国党）
6月30日午後に（１）で（２）大統領と（３）委員長が会談しました。前日、大阪G20参加中の（２）大統領がツイッターで呼びかけたアイデアで急遽（きゅうきょ）実現した会談で朝鮮半島の（４）に向けた交渉を再開することなどが合意されました。
（１）板門店(パンムンジョム）（２）トランプ（３）金正恩（きむじょんうん）（４）非核化
世界の主要な20か国の首脳が参加する（１）が6月28日と29日に日本の（２）で開催されました。「Ｇ２０大阪首脳宣言」が採択されました。主な内容は「貿易や投資などの市場を開放的に保つ努力をすること」「（３）の改革を行うこと」などで、（４）の対策については、ごみの適正処理を進めて２０５０年までに新たな汚染をゼロにすることをめざすなどとした（５）が宣言され、また、データの扱い方のルール作りを目指す（６）宣言が出されました。
（１）G20サミット（２）大阪（３）ＷＴＯ（世界貿易機関）（４）海洋プラスチックごみ（５）大阪ブルー・オーシャン・ビジョン（６）大阪トラック
6月２９日にＧ２０で来日中のアメリカの（１）大統領と中国の（２）国家主席が会談しました。（３）の緩和に向けて（４）の拡大を見送ることや、中国の通信大手（５）への輸出制限解除に向けて話し合うことなどが合意されました。
（１）トランプ（２）習近平（しゅうきんぺい）（３）貿易摩擦（ぼうえきまさつ）（４）制裁関税（せいさいかんぜい）（５）ファーウェイ
日本の安倍晋三首相の（１）訪問中に、（１）の（２）海峡で、日本の会社が運航する船を含む2隻の船が攻撃を受けました。アメリカ政府は攻撃が（１）によるものだとして非難しており、今後の成り行きが注目されます。
（１）イラン（２）ホルムズ
音楽イベントやスポーツイベントのチケットの転売業者が問題とされていることを受けて６月１４日から（１）が施行されました。
（１）チケット不正転売禁止法
老後の金融資産として年金以外に（１）万円が必要とする試算が盛り込まれた金融庁金融審議会の報告書を受け取らなかったのは問題だとして野党が（２）財務大臣の不信任決議案と問責決議案を提出しましたが、否決されました。
（１）２０００（万円）（２）麻生太郎（あそうたろう）
世耕弘成（せこうひろしげ）経済産業大臣が、長野県軽井沢で開かれた国際会議で、２０２０年の４月１日に（１）の有料義務化を実施することを表明しました。
（１）レジ袋
厚生労働省が６月７日に発表した人口動態統計（じんこうどうたいとうけい）によると２０１８年に生まれた子どもの数（出生数（しゅっしょうすう））は（１）万８３９７人で過去最少となりました。また死亡数は戦後最多の（２）万２４８２人で人口の自然減が初めて４０万を突破しました。一人の女性が一生の間に産む子どもの数に相当する（３）は１．４２で３年連続の低下となりました。
（１）９１（２）１３６（３）合計特殊出生率（ごうけいとくしゅしゅっしょうりつ）
（１）の国後島へのビザなし訪問団に参加した日本維新の会の（２）衆院議員が飲酒後「（領土問題でロシアと）戦争しないとどうしようもなくないですか」などと発言し、トラブルを起こしたことなどを受けて、６月７日に衆議院で（３）が可決されました。
（１）北方領土（２）丸山穂高（まるやまほだか）（３）糾弾（きゅうだん）決議
（１）の（２）首相が、EU離脱の延期を巡る混乱の責任をとって辞任することを表明しました。
（１）イギリス（２）メイ
令和となって初の国賓（こくひん）となる（１）の（２）大統領が5月25日～28日に来日しました。
（１）アメリカ（２）トランプ
日本最大の前方後円墳（ぜんぽうこうえんふん）である（１）を含む、大阪府の（２）が（３）の（４）に登録されることがほぼ確実になりました。
（１）仁徳天皇陵（にんとくてんのうりょう）＝大仙（大山）古墳（だいせんこふん）（２）百舌鳥（もず）・古市（ふるいち）古墳群（３)ユネスコ（４）世界文化遺産
2024年度から新しいデザインの紙幣が発行されることが発表されました。新一万円札には実業家の（１）、新五千円札には日本の女子教育の先駆けとされる（２）、新千円札には医学者の（３）の肖像が採用されます。千円札の裏面には（４）の富嶽三十六景（ふがくさんじゅうろっけい）の神奈川沖浪裏（かながわおきなみうら）が採用されます。また偽造防止のため肖像画が回転する（５）が用いられることも発表されました。
（１）渋沢栄一（しぶさわえいいち）（２）津田梅子（つだうめこ）（３）北里柴三郎（きたさとしばさぶろう）（４）葛飾北斎（かつしかほくさい）（５）３Ｄホログラム
神奈川県の（１）市の5月1日現在の人口が152万6620人となり、（２）市を抜いて全国政令指定都市の中で第6位となりました。
（１）川崎（２）神戸（こうべ）
5月10日からアメリカが（１）の製品に対する（２）を（３）％に引き上げ、貿易摩擦の悪化が心配されています。
（１）中国（２）関税（かんぜい）（３)２５
（１）氏が社長を務める、（２）大樹町（たいきちょう）のベンチャー企業「インターステラテクノロジズ」が5月4日に小型観測ロケット「（３）」３号機の打ち上げに成功しました。国内の民間企業が単独開発したロケットが宇宙に届いたのは初となります。
（１）堀江貴文（ほりえたかふみ）（通称ホリエモン）（２）北海道（３)ＭＯＭＯ（モモ）
5月1日に第（１）代の天皇である新天皇が即位し、（２）の梅花（うめのはな）の歌を出典とする新しい元号（３）の時代が始まりました。
（１）１２６（２）万葉集（まんようしゅう）（３)令和（れいわ）
自分で選んだ地方自治体に寄附（きふ）を行い、その額に応じた減税が受けられるいわゆる（１）制度について、一部の自治体がギフト券などがもらえるキャンペーンをおこなっていることが問題となり、担当の（２）が4つの市町村を6月にはじまる新制度の対象から外すことを発表しました。
（１）ふるさと納税（のうぜい）（２）総務省
4月25日から27日まで中国の北京で、中国が主導する広域経済圏構想（１）に関する会議が開催され、ロシア、イタリアなど37か国の首脳が参加しました。
（１）一帯一路（いったいいちろ）
旧優生保護法（ゆうせいほごほう）のもとで障害のある人などに不妊手術が行われた問題で、被害者への「おわび」と一時金３２０万円の支給を盛り込んだ（１）が議員立法で成立しました。
（１）強制不妊救済法
（１）の最大都市（２）の教会などの8か所で連続爆発テロがあり、日本人1人を含む300人以上の犠牲者が発生しています。
（１）スリランカ（２）コロンボ
ユネスコの世界文化遺産にも登録されている、フランスの（１）のシテ島にある（２）で大規模な火災が発生しました。
（１）パリ（２）ノートルダム寺院
「復興よりも議員が大事」という趣旨の発言をした責任をとって（１）五輪担当大臣が辞任しました。後任には鈴木俊一前五輪担当大臣が就任しました。
（１）桜田義孝（さくらだよしたか）
日米欧の研究チームが世界で初めて（１）の撮影に成功したことが4月10日に発表されました。アインシュタインの一般相対性理論（いっぱんそうたいせいりろん）の正しさを証明したことになるなど大きな意味をもつ成果として注目されています。
（１）ブラックホール
（１）の（２）首相が、（１）の（３）離脱、通称（４）の延期を（３）のトゥスク大統領に要請したことをうけた首脳会議で、離脱が最長で１０月３１日まで延期されることが決定しました。。野党の労働党との交渉が行われており、今後の成り行きが注目されています。
（１）イギリス（２）メイ（３）EU（ヨーロッパ連合）（３）ブリグジット
4月7日に全国の多くの地方で同時に行われる（１）が実施され、大阪では知事と市長のいわゆるダブル選挙で地域政党（２）の松井一郎代表が大阪市長に、吉村洋文（ひろふみ）政調会長が大阪府知事に当選し、（２）が唱える（３）の今後が注目されています。
（１）統一地方選挙（２）大阪維新（いしん）の会（３）大阪都（おおさかと）構想（こうそう）
自民党の（１）国土交通副大臣が、4月５日に、山口、福岡両県を結ぶ道路整備をめぐって安倍首相に忖度（そんたく）したと言う発言の責任を取って辞任しました。
（１）塚田一郎（つかだいちろう）
平成31年度の国のお金の使い道を決める（１）が3月27日に成立しました。一般会計の当初予算としては初めて（２）の大台を超えたことが話題となっています。
（１）予算（２）100兆円
アメリカのメジャーリーグの（１）の（２）外野手が3月21日のアスレチックス戦後に記者会見を行い、現役引退を発表しました。日米通算での安打数は（３）本で、2004年にはシーズン最多安打記録を更新する（４）安打を記録し、10年連続でシーズン200安打などの記録でも知られています。
（１)シアトル・マリナーズ（２）イチロー（３）４３６７(4)262
（１）県の（２）市の（３）市長が暴言が問題とされた責任をとって辞職したことで、3月17日に行われた出直し市長選挙で（３）氏が再度当選しました。なお、任期は辞職前と同じ4月30日までとなり、4月に改めて市長選が行われることになります。
（１）兵庫（２）明石（あかし）（３）泉房穂（いずみふさほ）
（１）のクライストチャーチにある（２）と呼ばれるイスラム教の礼拝所2か所で銃撃事件があり多数の死者が出ています。
（１）ニュージーランド（２）モスク
アメリカの航空機大手（１）社の旅客機「７３７ＭＡＸ」の墜落事故が相次いだことをうけてアメリカ、日本など各国で運行を停止する動きが続いています。
（１）ボーイング
2月27日と28日に（１）の（２）大統領と（３）の（４）委員長による第二回の首脳会談が（５）の（６）で行われましたが、朝鮮半島の（７）については合意できないまま終了となりました。
（１）アメリカ（アメリカ合衆国）（２）トランプ（３）北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国（４）金正恩（キムジョンウン）（５）ベトナム（６）ハノイ（７）非核化
ともに核保有国である南アジアの（１）と（２）が領有権を争う（３）地方で、両軍が、爆撃を行ったり、戦闘機を撃墜するなど対立が激しくなり、今後の成り行きが心配されています。
（１）（２）インド、パキスタン（３）カシミール
2月24日に（１）県で、アメリカ軍の（２）基地の移設予定先である（３）市の（４）の埋め立てを行うことへの賛否を問う（５）が行われ、投票率５２．４８％、賛成が１８．９９％、反対が７１．７４％、「どちらでもない」が８．７％という結果になりました。
（１）沖縄（２）普天間（ふてんま）（３）名護（なご）（４）辺野古（へのこ）（５）県民投票
宇宙航空研究開発機構（JAXA＝ジャクサ）の探査機（１）が2月22日に小惑星（２）への着陸に成功しました。
（１）はやぶさ２（２）リュウグウ
2月21日の夜に北海道で強い地震があり、昨年の地震で大きな被害が出た（１）ではこの地震で最大の震度（２）を記録しました。
（１）厚真町（あつまちょう）（２）６弱
アメリカの（１）大統領が、隣の（２）との国境に壁をつくるために（３）を出して今後の成り行きが注目されています。
（１）トランプ（２）メキシコ（３）非常事態宣言（ひじょうじたいせんげん）
愛知県、長野県などの養豚場（ようとんじょう）で家畜の伝染病である（１）の被害が拡大し、問題となっています。
（１）豚コレラ（とんこれら）
大手不動産賃貸の（１）が施工（せこう）したアパートで、天井の耐火性能が満たしていないなど（２）法に違反する不備があることが発覚し入居者が転居を求められるなどの被害が拡大し問題となっています。
（１）レオパレス２１（２）建築基準（法）
（１）が行っている「毎月勤労統計調査」で不正が行われていたことが発覚し、問題となっています。
（１）厚生労働省（こうせいろうどうしょう）
南アメリカの（１）で独裁的な政治をすすめる反アメリカの（２）大統領と暫定（ざんてい）大統領への就任を宣言した（３）国会議長の対立が激しくなり、アメリカのトランプ大統領が軍事介入を行う可能性あると宣言するなど、今後の成り行きが注目されています。
（１）ベネズエラ（２）マドゥロ（３）グアイド
アメリカが破棄を宣言していた核軍縮の条約である（１）条約について（２）の（３）大統領も参加の停止を宣言したことから新たに核兵器の開発競争が始まることが心配されています。
（１）INF条約（中距離核戦力全廃条約）（２）ロシア（３）プーチン
成人の日の1月１４日に各地で平成最後の成人式が行われました。今年の新成人は約（１）万人と発表されています。
（１）１２５（万人）
飛行機や船舶で日本を出国する人から一律(1)円を徴収する「国際観光旅客税」＝通称（２）が２０１９年１月７日からスタートしました。
（１）1000（円）（２）出国税
